ストレスチェック

平成27年12月1日から改正労働安全衛生法が施行され、労働者に対するストレスチェックを1年に1回実施することが、労働者数50人以上の事業場の事業者の義務となりました。平成28年11月末までに1回目のストレスチェックを実施することが求められています。また、先日、厚生労働省からストレスチェック実施プログラムが公表されました。外部機関に実施を委託する方法だけではなく、医師又は保健師等の実施者を決めた上で、このプログラムを利用して社内で実施することも可能です。
ストレスは常に悪者のように扱われますが、ストレスとは「自分がこうしたいと思う理想と現実のギャップである」とも言われます。よい仕事をしていくためには、ある程度のストレスが必要ですが、ストレスによって病気になってしまうようでは困ります。よい仕事ができ、病気にならない、「よい加減のストレス」が理想的です。そのためには、外からやってくるストレスをうまく調整すること、ストレスをうまく受け止めること、これらをバランスよく組み合わせてストレスのコントロールを行うことで、生産性の向上にもつながるメンタルヘルス対策となります。
ストレスチェックは、労働者のストレスの程度を定期的に把握することで、労働者自身のストレスへの気づきを促し、メンタルヘルス不調のリスクを低減させることを目指しています。また、努力義務とはなりますが、検査結果を集団ごとに集計・分析して、職場におけるストレス要因を評価し、職場環境を改善することで労働者と職場の双方の負担を軽減することが期待されます。
ストレスチェックを実施していればストレス対策ができているというわけではありませんが、ストレスチェックの実施者とうまく連携しながら生産性の向上にもつながるストレス対策の一つとして生かしていただければと思います。

医療法人社団 清水橋クリニック 労働衛生コンサルタント 医師 古川 泰

挿絵:special thanks gallery ogiwata

2016年01月15日